コンサベーション・インターナショナルの物語
自然を守ることは、人間を守ること。
コンサベーション・インターナショナル・ジャパンは、自然保護を通じて、持続可能な社会を実現することをミッションとして1987年に米国で創設された国際環境NGOコンサベーション・インターナショナル(CI)の日本法人です。日本社会の真に持続可能な発展を後押しするため、世界各国のチームと連携しながら、気候変動問題や海洋保全、ネイチャーポジティブな経済に取り組んでいます。
いま、私たちが取り組むべきこと
気候
私たちは自然保全に取り組み、地球温暖化の原因となる炭素を除去し、絶えず変化していく世界で地域社会が繁栄するよう支援しています。
海洋
未来の世代に海の恵みを残すため、海洋保護区の創設と漁業の再構築にご協力ください。
生物多様性
私たちは貴重な生態系を保護し、復元させると同時に、すべての人々に雇用と機会を創出するよう取り組んでいます。
ビジョン
私たちが目指す世界
人と地球のすべての生命に長期的な恩恵をもたらしてくれる自然を守り
尊重し続ける社会
健やかで繁栄した世界を
私たちは目指します
ミッション
私たちの使命
科学、パートナーシップ
そして世界各地での実践に基づき
次世代に豊かな自然を引き継いでいく社会を実現し
人類の幸福に貢献します
カントリー・ディレクターからのメッセージ
今、世界中で記録的な猛暑、壊滅的な山火事、強力な台風、海面上昇、干ばつなど、気候変動が深刻な被害や食料・水不足、広範な破壊を引き起こしています。生物多様性の損失も加速しています。
"2023年だけで、気候災害による損失は2,000億ドルに達し、数千人の命が奪われました。人為的な気候変動がこのまま進めば、2050年までに世界のGDPが18%減少するリスクがあります。
"日本では、企業が再生可能エネルギーやプラスチック削減に投資し、政府もカーボンニュートラルに向けた取り組みを進めています。しかし、漸進的な変化だけでは、この危機には対処できません。CI のチーフサイエンティスト、ヨハン・ロックストロームによる「地球の健康診断」(Planetary Health Check 2024) が示すように、地球の限界を超えつつある中、意識のパラダイムシフトと、迅速で大規模なアクションが必要です。自然は経済の土台であるため、戦略的投資と捉え、持続可能な成長と利益を同時に追求する新たなアプローチが求められています。
特に、地域社会や先住民族と協働し、森林保全や湿地再生といった自然を活用した解決策（Nature-based Solutions）への投資を加速させることが、気候変動と生物多様性の喪失を食い止め、持続可能な未来を築く鍵となります。
"今こそ、共に大胆なパートナーシップを築き、経済と環境が共存する未来に向けての一歩を踏み出しましょう。"
ジュール・アメリア
CIジャパン、カントリー・ディレクター
CIジャパンスタッフ紹介
私たちコンサベーション・インターナショナル・ジャパンのスタッフは、歩んできた道も専門もさまざまです。自然と人が共に生きる未来を信じ、行動する想いはひとつ。少数精鋭のチームが、日々情熱をもって取り組んでいます。
ジュール・アメリア
カントリー・ディレクター
浦口 あや
テクニカル・ディレクター
吉開 美恵子
経理担当
榎本 明子
オペレーションズ・マネージャ
高松 美穂
デベロップメント・マネージャ
武田 エリアス 真由子
プロジェクト・マネージャー （ブラジル担当）
組織概要
コンサベーション・インターナショナル (CI)
設立： 1987年
本部： 米国ヴァージニア州アーリントン
オフィス： 全世界31カ国58か所
スタッフ： 全世界1500名以上
Interim CEO：ダニエラ・ライク
COO：ジュリアス・コート
シニアスタッフ一覧 ※英語 ＞＞
一般社団法人 コンサベーション・インターナショナル・ジャパン (CIジャパン)\
設立： 1990年
所在地：〒100-0011 東京都千代田区内幸町2-1-6日比谷パークフロント19F
アクセス：
都営地下鉄三田線「内幸町」駅 A6出口 直結
東京メトロ千代田線・日比谷線・丸ノ内線「霞ヶ関」駅C4出口 直結
東京メトロ銀座線「虎ノ門」駅9番出口 徒歩5分
JR「新橋」駅 日比谷口 徒歩9分
電話番号： 050-1754-5679
※旧番号 03-5315-4790から変わりました。
Email： japan@conservation.org
代表理事： リチャード・ジェオ
理事： メイザニ・イルマディアニー
理事： 日比 保史 (社外)
カントリーディレクター：アメリア・ジュール
＜業務内容＞
- 保全事業の形成・実施・支援
- 気候変動と生物多様性などに関わる政策提言
- 途上国の持続可能な発展への支援
- 企業のサステナビリティ戦略アドバイス
- 広報・普及・啓発